四季や時間によって変わる風景たち

もし昨年の７月に、先物取引で原油を二千万ほど売っていたら、どれくらい儲かりましたか？
2000万ですか?7月に原油1枚売っていたら1枚当たり300万ぐらい儲かっていたので、証拠金原油1枚20万としたら、3億円ぐらいの儲けですね。
もしレバレッジかけていおらず、原油自体を2千万円分だけ売っていたのならたかがしれていますけど。
7月から原油は4分の1ぐらいになったので、レバレッジ1倍で2千万の原油売ったのならば、1000万の利益ぐらいです。
ただ、これは利乗せをしなかった場合で、利が乗ったら利食いして、さらに建て玉を増やすという方法を普通先物トレーダーはしますので、去年の暴落相場でこれをやっていたら、30億、300億だって夢じゃなかったでしょうね。
本当にまっすぐ下落したので、簡単な売り相場でした。

旦那が日経平均先物取引で何度か失敗して貯金を使いはたしてしまいました。
私はリスクのある取引はやめさせたいのですが本人は一向にやめる気配がありません。
どうしたら良いでしょうか。
住宅ローンや食費、光熱費、保険料など最低限のものは支払いますが残りは取引につぎこんすでいるようです。
私には財布の紐を握らせてくれません。
稼いでは取引につぎこんでいるようです。
小さい子供も生まれたばかりで心配です。
旦那様はきちんと結果を検証されているでしょうか？
今まで負けた理由、今後の見通し（勝つ証拠）をしっかり見せられないのであれば、これからも失敗するでしょう。
私も以前、儲かると言う投資顧問を信じ、言われるまま取引をしたところ、最初の１ヶ月は面白いように数十万儲けられたのですっかり信用し、どんどんはまりました。
２ヶ月目からは負けが先行し、損失が膨らみ証拠金を割り込んでしまいました。
顧問が言うには近いうちに取り戻せる、今は異常な状態だと。
仕方なく半年ほど続けましたが勝てないので、妻に相談して止めました。
その後、悔しさから自分で研究して勝てるシステムを作り、過去のデータから検証、修正、改良を重ね、どうにか満足できるシステムを作れたので検証を兼ねながら慎重に取引をしています。
取引再会前に妻にまた相談し、検証結果や今後の見通しなどを説明して納得してもらいました。
また止める条件（余裕資金を使いきった場合など）を約束して了解をもらいました。
投資は余裕資金でやるものです。
旦那様は最低限は支払っているので余裕資金と考えておられるようですが、この場合は余裕資金ではありません。
少なくとも御二人が納得できる貯金額、奥様の小遣い、子供にかかる費用などを差し引いて、無くなっても困らない分（どぶに捨ててもよい額）が余裕資金です。
多分、旦那様は興奮していて話を聞けるような冷静さを失っていると思われますので、御両親が普通の金銭感覚であれば間に入ってもらうしかありません。
もし御両親もギャンブル好きだったり、金銭にずぼらである場合は、FPなどに相談して場合によっては旦那様を連れて行き第三者から言ってもらうのが効果的です。
今後エスカレートすると生活費も無くなる可能性もありますので、是非早めに対策をされるべきです。
御子様の未来を考え、辛いでしょうが英断を！

商品先物取引（工業品）の立会時間や注文のルールが平成２１年５月７日に大きく変わるようですね。
立会時間が今よりも大幅に長くなるようですが、そのことにより、板が更に薄くなって、まともな取引が出来なくなるのではないかと心配です。
取引会社も、東京工業品取引所の会費引き上げや、システム変更に伴うシステム開発費用が負担になるとのことで、撤退するところが散見されています。
果たして、今回の変更は改善なのでしょうか？
それとも、改悪なのでしょうか？
日本の商品先物市場の未来は明るいのでしょうか？
暗いのでしょうか？
他の投資家様、率直なご意見・ご感想をお聞かせください。
まず、国内商品先物はお先真っ暗ですＳＢＩフューチャーズも撤退しちゃったし少なくとも私は収入が半分以下になる見積もりですそして今回の変更そのものだけを抜き出すと良くも悪くもありませんーただ、信頼している取引員の業務担当者によるとバグが多いらしい、Ｍｏ、Ｌｏ、ＢＬＯ、ＭＴＬＯ、Ｓｏのテストでさえその対応に追われＳＣＯやＮＳＣＯのチェックが不十分らしいですーが導入の時期が最悪です新マッチングエンジンは流動性ーとりわけ当限にーが伴っていないと現行エンジン以上に円滑な売買は難しいでしょうなによりも納会でさえ落ち注文が成立する保障がなくなるので各取引員が違約を恐れて当限に対して自主的に売買規制を客にかけ嫌なら受注しないという態度に出ています立会い時間の拡大もそうですが、このことで懸念されているように流動性のない限月、銘柄はますます出来なくなり波及して先のほうにも影響するでしょう個人的に期近をからめての売買を頻繁に行いますが納会で落ちる保障あればこそなけなしの流動性でも売買できましたが保障も流動性もなければどうしようもありませんまた、自分自身のやっていることの長短を把握しているので浮いた資金をほかの限月や銘柄にまわすことはまずないでしょう法人はまだしも個人資格での売買参加者は同じような対応をするでしょうそういう売買をしている個人参加者を締め出せば法人参加者も参加しづらくなります撤退は会費等コストの問題は要因のひとつとして否定できませんがむしろ、戦後一貫して度重なる勧誘と取引規制が続き平成に入ってからとりわけ平成１７年の勧誘規制の強化が他業界ならばごく常識的な営業でさえも違法行為の恐れがあるのでまともな営業活動が至難になって往時の水準での勧誘、資金導入ができなくなったこと平成１８年のＪＣＣＨの特別清算預託金のため従来型の懐玉を使ったブローカリング（よく向かい玉と勘違いされるやつ）が多くの会員が資産の問題から出来なくなり会社の運転資金が従来以上に必要になってしまったことこの２つが大きいと思っています